【2026年9月】スーパーの口コミを増やす方法｜セルフレジ時代に、声をかけずに依頼を届ける仕組み

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「会計のときに、一言お願いしてみましょう」。口コミを増やす方法の定番です。ただ、スーパーマーケットを運営している方がこれを読むと、手が止まると思います。

スーパーのレジには、頼む人がいません。向き合うのは会計の数十秒だけで、しかもその会計から店員が抜けつつあるからです。飲食店やサロンの記事を持ち込んでも、最初の一歩でつまずきます。

この記事では、複数店舗を運営するスーパーの本部と店長に向けて、声をかけずに口コミ依頼を届ける動線と、店舗ごとのばらつきを埋める方法を整理します。根拠は、公式資料で確認できた数字とGoogleが公式ページで明記している範囲だけです。

スーパーには、口コミを頼む人がレジにいない

スーパーで客と店員が向き合うのは、実質的に会計だけです。その会計から、今まさに店員が抜けつつあります。

一般社団法人全国スーパーマーケット協会の2026年版スーパーマーケット白書にある「数字でみるスーパーマーケット2025」によると、各種レジの導入率は、セルフ精算レジが77．0％、セルフレジが41．7％、セルフバーコードスキャンが18．7％です。データの出典は2025年「スーパーマーケット年次統計調査」で、各実施率には一部店舗での実施が含まれるという注記が付いています。

すべてのレジが無人になったわけではありません。それでも、店員が向き合わない会計が日常になっているのは確かです。

ほかの業種と、どこが違うのか

口コミの依頼に使える手は、業種で大きく変わります。スーパーがどこにも当てはまらないことを、並べて確かめます。

スマホでは、表を1行ずつ縦に並べて見られます。

業種のタイプ	客と向き合う場面	接点の長さ	依頼できる担当者	主に使える依頼手段
対面サービス業	施術や接客の前後	数十分から数時間	最初から最後まで同じ担当者	会話、来店後の連絡
施工・修理業	作業の完了時	数十分から数時間	訪問した作業者	完了報告での会話
スーパーマーケット	会計のみ	数十秒	決まった担当者がいない	掲示、レシート、チラシ、アプリ

数十秒しかないスーパーの接点が、セルフ精算レジ77．0％という形でさらに無人化しているということです。

「声をかける」を手放したところから設計する

ここで多くの本部が向かうのが、「それでも現場に声かけを徹底させよう」という方向です。これは効きません。客が自分でスキャンして支払っている横に、店員が立ち止まる時間はないからです。

スーパーの口コミ施策は、声かけを前提から外して組み立てます。依頼は「言う」ものではなく「置く」ものになる。ここがこの記事の要です。

スーパーで口コミは、新規客を呼ぶ主役ではない

口コミを扱う側に都合のよくない数字を、先に出します。チラシに予算を割いている読者に、実態と合わない話をしても仕方がないからです。

同じ白書の第4章の消費者調査で、スーパーマーケットの利用者に買物時の情報収集の手段をたずねた結果は、新聞折り込みチラシが32．6％で最も高く、店頭にあるチラシが25．3％、チラシアプリが25．0％、店内にあるPOPが21．1％と続きます。一方、友人・知人などの口コミ情報は5．2％、SNSは3．6％、ネットの口コミ情報は2．4％で最下位でした（白書138ページ、図表4-30、n＝1,979）。

少なくとも買物時の情報源としては、チラシが中心です。口コミを増やしたからといって、来店が急に増えるとは書けません。なお、この調査は買物時の情報源をたずねた結果で、店を決めた理由をたずねた結果ではありません。

それでも口コミを整える3つの理由

それでも整える理由は、3つに絞れます。どれも「口コミで集客する」のではなく、「口コミが足を引っ張らないようにする」という考え方です。

1．地図アプリで並べて比べられる場面がある。 引っ越してきた人や、いつもと違う地域にいる人は、地図で近くのスーパーを探し、店名の横に並ぶ評価と件数を見ます。口コミが比較の材料として使われる数少ない場面だ、というのが当社の見方です。

2．AI検索が店に触れるときの材料になる。 AIが店に言及するとき、Googleビジネスプロフィールの情報や口コミは参照されうる材料です。AI検索での見え方の面でも口コミの重要性は高まる、というのが当社の見方です。詳しくはGoogle口コミとAI検索の関係にまとめています。

3．依頼しないと、強い不満の声だけが残りやすい。 満足した人はわざわざ書きませんが、強い不満を持った人は書きます。依頼の動線がない店は不満側に偏りやすい、というのも当社の見方です。

声をかけずに依頼を届ける、6か所の動線

依頼を「置く」ものと考えると、置き場所は多くあります。白書の調査で店内にあるPOPが21．1％見られていることは、掲示が客の目に入っている裏づけになります。

入口で気づかせる

買物を始める前に、店が感想を受け付けていることを知らせる

入口のサイネージやポスター

売場で思い出させる

滞在時間が長い売場で、買物の実感があるうちに目に入れる

売場のPOP

会計の前後で渡す

声をかけずに、客の手元に残る形で渡す

レジ前のカードスタンド、レシートへの印字

帰ってから届く

店を出たあと、落ち着いて書ける時間に届く

チラシの欄外、アプリやLINEのお知らせ

当社で整理。どれもインセンティブを伴わず、口コミの内容にも影響を与えない範囲にとどめる

この6か所のうち、スーパーと相性がよいのはレシートとチラシの欄外です。どちらも客の手元に残り、店を出てから落ち着いて開けるからです。レジ前のカードスタンドやNFCタグのように、客が自分から手を伸ばす形も、声をかけずに済みます。

掲示の文面で気をつけること

置き場所が決まったら、次は文面です。声をかけない依頼では、文面がそのまま依頼の内容になります。

• 「この場で書いてください」と求めない。その場での要求にあたりうるためです。持ち帰って書ける形にします。
• 星の数や書いてほしい内容を指定しない。「よい評価で」「品ぞろえについて」といった指定はしません。
• 満足した人だけに向けた呼びかけにしない。「ご満足いただけた方は」のような書き分けは避けます。
• スタッフの名前を書いてほしいと促さない。名札を付けている業種なので書かれやすいのですが、店側から促すのは別の話です。

食品の買物は頻度が高いから、掲示は一度で伝えきらなくてよい

スーパーが扱うのは、日常的に繰り返される買物です。ここが、一度きりの来店を相手にする業種との違いです。

同じ白書の消費者調査によると、食事・食品の買物頻度は「週に2〜3日」が37．2％で最も多く、「週に1日程度」が29．2％と続き、週に1日以上買物をする人は88．9％を占めます（白書124ページ、図表4-5、n＝1,962）。

ただし、この調査がたずねたのは食事・食品の買物の頻度で、同じ店に何度来るかではありません。それでも、買物の機会が週に何度もあるなら、掲示が目に入る機会も一度きりにはなりにくく、一回で伝えきらなくてよいと考えられます。

「この瞬間を逃したら次がない」業種と違い、スーパーは掲示を出し続けられます。位置と文面を数か月ごとに変え、繰り返し目に入る設計にするほうが現実的です。

買物の多さは、口コミの件数には直結しない

ただし、買物の回数がそのまま口コミの件数になるわけではありません。同じ人が同じ店に何度も口コミを投稿できるかどうかは、2026年9月24日時点でGoogleの公式ヘルプに明確な記載を見つけられませんでした。断定できないため、この記事では「1人1件まで」とも「何度でも書ける」とも書きません。

件数を伸ばすのは、まだ書いていない人に届く範囲を広げることだと考えるほうが安全です。置き場所を1か所に絞らず分散させる意味も、そこにあります。

特売やポイントと、口コミの依頼を結びつけない

スーパーは、値引きやポイント付与が毎日の商売の一部です。だからこそ「口コミを書いた方にポイント」という発想が、ほかの業種より自然に出てきます。

これは、Googleの公式ポリシーで禁止されている行為です。マップユーザーの投稿コンテンツに関するポリシーの「評価の操作」に、次のとおり明記されています。

スマホでは、表を1行ずつ縦に並べて見られます。

区分	公式ページに書かれている行為
禁止	クチコミの投稿や否定的なクチコミの修正または削除と引き換えに、インセンティブ（金銭的報酬、割引、無料の商品やサービスなど）を提供する行為
禁止	その場で評価を残したりクチコミを書いたりすることを要求、強要する
禁止	特定のコンテンツを含めるよう依頼する
禁止	否定的なクチコミを妨げたり禁止したり、肯定的なクチコミを選択的に募る
禁止	一定数のクチコミを募るようスタッフに要求する
禁止	スタッフを特定するコンテンツなど、具体的なコンテンツを含むクチコミを募るようスタッフに要求する
許可	インセンティブを提供したり、評価やクチコミの内容に影響を与えようとしたりせずに、実体験に基づくコンテンツの投稿を募ったり促したりする

特売もポイントも、販促としてはこれまでどおり続けて構いません。禁止にあたるのは、それらを口コミの見返りにした瞬間です。「本日のお買い上げでポイント2倍」は販促、「口コミを書いた方にポイント2倍」は禁止行為です。

前の章で挙げた6か所の掲示は見返りを伴わず、内容にも影響を与えないため、公式ページが許可すると明記する範囲に収まります。割引やキャンペーンと結びつけた場合の問題は、Google口コミを割引キャンペーンで集めるのは違反になるので注意！で詳しく書いています。

当社として勧めないこと

公式に禁止と書かれてはいないものの、当社がお勧めしない運用もあります。店舗別や従業員別に口コミ件数のノルマを課し、競わせる運用です。

Googleは、一定数のクチコミを募るようスタッフに要求することを禁止しています。件数のノルマは、その線に触れやすい運用です。本部が把握するのは、掲示の実施状況と店舗単位での見え方にとどめるのが安全です。

店舗ごとのばらつきは、店長の頑張りでは埋まらない

複数の店舗を運営しているチェーンでは、口コミの件数と評価が店舗ごとにそろわないことがあります。同じ看板を掲げていても、店ごとの見え方には差が出るということです。

当社に相談に来る事業者から聞く範囲でも、本部が「口コミを集めて」と伝えても現場が動かない、という悩みがよく出ます。厄介なのは、店舗から「やっています」と言われても、本部から確かめる手段がないことです。

ここで埋めるべきは、店長の熱量の差ではありません。掲示物を誰が用意し、いつ差し替え、実施をどう確かめるのかという、本部側の段取りの問題です。

本部が持つもの、店舗に残すもの

役割を分けると、ばらつきは小さくなります。現場に企画から任せると、店舗数だけやり方が増えるためです。

• 本部が持つもの。掲示物のデザインと文面の用意、全店への配布、Googleビジネスプロフィールの情報の統一、実施状況の把握です。
• 店舗に残すもの。掲示の設置と差し替え、届いた口コミへの返信です。

文面を本部が用意すれば、禁止事項に触れる文面が現場の善意から生まれるのも防げます。

返信は、次に読む人への説明になる

口コミを増やす話と返信の話は切り離せません。当社は、1件ずつの返信をきっちり行うことが重要だと考えています。

よい口コミだけでなく、星1のような厳しい口コミにもきちんと対応します。その対応の仕方を、これから店を選ぶ人が見ています。書き方はGoogle口コミの返信方法と返信例にまとめています。

今、自チェーンがどう見えているかを確かめる

本部の仕組みを決める前に、現状を見ておくと判断が早くなります。当社リードクリエーションが提供するAIO対策プラットフォームHIIDELでは、MEO・AI検索の無料診断を用意しています。

公式サイトに記載されている範囲では、店舗名で店を選び、メールアドレスと名前を入力すると診断が実行されます。Google上の存在感、AIでの見つかりやすさ、口コミの充実度、Webサイトの技術品質の4領域を20項目以上で採点し、レポートが専用URLで発行されます。診断は無料で、契約の義務はないと明記されています。

まずは主力の1店舗で試し、競合店と比べて何が足りないかを見てから全店に広げる。この順番なら、本部の負担は増えません。

まとめ｜スーパーの口コミは、声をかけない設計で決まる

スーパーの口コミ施策は、ほかの業種の手順書をそのまま持ち込んでも動きません。セルフ精算レジが77．0％まで広がり、依頼する人がレジに立っていないからです。要点は4つです。

1．買物時の情報源として見ると、口コミは中心ではありません。ネットの口コミ情報は2．4％です。それでも、地図での比較とAI検索での見え方のために整える価値があります。

2．依頼は「言う」ものから「置く」ものへ切り替えます。入口、売場、レジ前、レシート、チラシの欄外、アプリの6か所に分散させ、その場で書くことは求めません。

3．特売やポイントは販促として続けてよく、口コミの見返りにした瞬間に禁止行為になります。この線引きだけは全店で共有してください。

4．店舗ごとのばらつきは、本部の段取りで埋めます。掲示物の用意と配布は本部、設置と返信は店舗、という分け方が現実的です。

業種を問わない口コミの集め方の全体像は、口コミ獲得の方法12選にまとめています。自チェーンが今どう見えているかは、当社が提供するHIIDELの無料AI診断で、1店舗から確かめられます。

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