【2026年10月】MEO対策は自分でできる？無料でやる手順と、続けるための仕組み

PR 本記事には当社サービスのPRを含みます。

MEO対策を業者に頼む前に、自分でやってみたいと考えていないでしょうか。無料でどこまでできるのかが分からない、という相談をよく受けます。

先に結論をお伝えすると、Googleビジネスプロフィールの登録から投稿までは、費用をかけずに自分で進められます。手順は9つで、その多くは一度やれば形が残り、つまずきやすいのは口コミのお願いと1件ずつの返信の2つです。

この記事では、公式ヘルプで2026年9月20日に確かめた操作をもとに解説します。なお、当社（リードクリエーション）はMEO対策を単体では請け負っておらず、口コミの獲得と返信を仕組みにする「HIIDEL（ヒイデル）」を提供しています。

Googleマップの表示順は「関連性」「距離」「知名度」で決まる

何が表示順に効くのかを先に押さえると、作業の優先順位を決めやすくなります。ヘルプでは、ローカル検索の結果は主に「関連性」「距離」「知名度」に基づいて表示されると説明されています（Google のローカル検索結果のランキングを改善するヒント）。

関連性は検索語句とプロフィールが合致する度合い、距離は検索している人から店舗までの距離、知名度はどれだけ広く知られているかを指します。知名度はクチコミの数などにも基づくとされ、距離は店舗の場所が決まっている以上は動かせません。

つまり自分でやるMEO対策は、正確な情報で関連性を高めることと、口コミを集めて知名度を高めることに絞られます。当社では、基本情報と写真が土台で、他店と差がつくのはGoogle口コミだと考えています。

自分で無料でできること、道具や人手が要ること

9つの作業のうち、登録から投稿までは費用をかけずに自分でできます。分かれ目は作業の難しさではなく、一度やれば形が残るか、毎日続ける必要があるかです。

スマホでは、表を横にスライドして見られます（左の列は固定）。

	自分だけで無料でできる	道具や仕組みがあると続けやすい	続けるのに人手や外注が要りやすい
1．プロフィールの登録	○	—	—
2．オーナー確認	○	—	—
3．カテゴリと基本情報の入力	○	—	△
4．写真の追加	○	△	△
5．商品やサービスの登録	○	△	△
6．ウェブサイトの関連付け	○	—	△
7．投稿で最新情報を出す	○	○	△
8．口コミのお願い	△	◎	△
9．口コミへの返信	○	○	△
参考：効果の確認	○	△	△

◎：とくに当てはまる　○：当てはまる　△：店舗数や体制によって当てはまる　—：当てはまらない

作業の内容は2026年9月20日にGoogleビジネスプロフィールのヘルプで確認した操作にもとづく。3つの列は当社が相談を受ける中での目安で、この表の—は機能の有無を示すものではなく、点数や順位でもない。口コミのお願いだけ◎にしているのは、現場の全員が毎日続ける必要があり、仕組みにしないと止まりやすいため。最後の行の「効果の確認」は本文で挙げた9つの作業には含まれないが、続けるうえで欠かせないため参考として加えた

1から5は一度そろえれば、あとは変更があったときに直すだけです。6はURLを入れるだけなら数分で終わり、サイト側まで整えるなら制作の知識が要ります。7から9は毎日続ける作業で、店舗数が増えるほど人手が要ります。とくに8は、現場の全員が続ける必要があり、仕組みにしないといちばん止まりやすい作業です。

なお、この表の「道具や仕組み」にあたるものとして、当社（リードクリエーション）は口コミの獲得と返信を仕組みにするHIIDELを提供しており、記事の後半で紹介します。

自分でやるMEO対策の手順9つ

1から5はプロフィールを整える作業、6から9は公開したあとに続ける作業で、上から順に進めます。

1．Googleビジネスプロフィールに登録する

ヘルプでは、business.google.com/add で「Google にビジネス情報を追加」をクリックし、画面の指示に沿って詳細を入力し、確認オプションを選ぶ流れが案内されています（Google ビジネス プロフィールを追加またはオーナー確認する）。登録画面の詳しい流れは、Googleマップ店舗登録からMEO集客術まで全手順で解説しています。

2．オーナー確認を済ませる

ビジネス情報の編集や顧客とのやり取りには、オーナー確認が必要です（Google でビジネスのオーナー確認を行う）。方法には、電話またはテキストメッセージ、メール、ライブビデオ通話、郵送、ビデオ録画があります。使える方法は「業種、公開情報、地域、営業時間によって異なります」とされ、こちらでは選べません。

3．カテゴリとビジネス情報を正確に入れる

編集画面では、ビジネス名、カテゴリ、住所、営業時間、電話番号、ウェブサイト、属性、ビジネスの説明などを設定できます（ビジネス プロフィールを編集する）。カテゴリは最大9つ、電話番号は最大3件でFAXは登録できず、説明は全角375文字以下です。

カテゴリは、ガイドラインで「何が含まれるか」ではなく「何であるか」という観点で、中核の事業をできるだけ少なく選ぶよう案内されています。編集は、Google検索で自店舗のプロフィールを開き、「プロフィールを編集」から行います。

4．写真を追加する

プロフィールには、ロゴ、カバー写真、その他の写真を掲載できます（ビジネス プロフィールの写真と動画を管理する）。ヘルプでは、ピントが合っていて十分な明るさのある写真を使い、大幅な加工や過度のフィルタは避けるよう案内され、動画は最大30秒までとされています。

写真や動画の追加は、ランキング改善のヒントにも挙げられています。当社では、作り込んだものより、店内や商品の様子がそのまま伝わる写真のほうが反応がよいと考えています。

5．商品やサービス、メニューを登録する

編集できる項目には、メニューやサービスが一部の業種で、商品が一部の国で用意されています。該当する項目があれば、名前と説明まで入れておきます。

6．ウェブサイトを関連付ける

ウェブサイトの欄には、先頭に「http」または「https」が付いた完全なURLを入力します。自社サイトの店舗ページに載せている店名、住所、電話番号の表記も、プロフィールとそろえておきます。

7．投稿で最新情報を伝える

投稿は、最新情報、特典、イベントの3種類があります（ビジネス プロフィールの投稿を作成、管理する）。プロフィールで「投稿」から「投稿を追加」を選び、写真や文章を入れて公開します。

6か月が経過した投稿は、期間を設定していなければアーカイブされるため、出し続ける前提の機能です。

8．口コミをお願いする

ヘルプでは、Googleのリンクやコードのスキャンをお客様に依頼できるとされています（クチコミを増やすためのヒント）。依頼用のリンクとQRコードは、プロフィールの「クチコミを読む」から「クチコミを増やす」を選ぶと作れます（リンクまたは QR コードを作成してクチコミをリクエストする）。QRコードはパソコンのブラウザでのみ生成できるとされ、共有の例として、領収書や感謝のメールに含める、印刷して店舗に掲示する、が挙げられています。

当社では、商品やサービスを提供し終えた直後が、いちばん声をかけやすいと考えています。その場で書いてもらおうとせず、リンクやQRコードを渡すまでにとどめます。依頼のしかたの型は、口コミ獲得の方法12選にまとめています。

9．口コミに1件ずつ返信する

返信は、プロフィールの「クチコミを読む」を開き、返信したい評価の横にある返信アイコンから送ります（ユーザーからのクチコミを管理する）。返信は企業からの回答として掲載され、担当者の個人名は表示されません。

ヘルプでは、肯定的なクチコミへの返信は丁寧かつ簡潔にすることが勧められています。否定的なクチコミへの返信では、プライバシーを守って個人的な攻撃を避け、誠実に対応し、必要に応じて謝罪し、速やかに返すことが挙げられています。

当社では、良い口コミにも星1の口コミにも1件ずつ返信することを勧めています。その対応を、これから来店する人も見ているためです。返信の例文は、Google口コミの返信方法と返信例で解説しています。

やったことの効果は、Googleのパフォーマンスで確かめる

手を動かしたあとは、パフォーマンスの画面で数字を確かめます。ヘルプでは、インタラクション数、検索、閲覧数、ルート、通話数、ウェブサイトのクリック、メッセージ、予約、メニューといった項目が挙げられています（ビジネス プロフィールのパフォーマンスとインサイトを確認する）。

検索語句は、特定の検索でプロフィールが表示されたときに確認できるとされる一方、「これらの検索語句は直接管理できません」とも書かれています。キーワードごとの掲載順位を確認できるという記載は、このページでは見当たりませんでした。

自分で検索して確かめた順位も、見る場所によって変わります。当社では、順位よりも通話数やルートのような来店に近い数字を見るほうが、次に何を直すかを決めやすいと考えています。

自分でやるときに気をつけたい3つのこと

自分で進めるときに事故になりやすいのは、口コミの依頼のしかた、ビジネス名、外注の判断の3つです。どれも、後から取り返しにくい部分です。

口コミのお願いで、Googleのポリシーが禁じていることをしない

Googleは、マップの投稿コンテンツに関するポリシーで、販売者に次の行為を禁じています（禁止または制限されているコンテンツ）。

• クチコミの投稿や、否定的なクチコミの修正や削除と引き換えに、金銭的報酬、割引、無料の商品やサービスなどを提供する。
• 否定的なクチコミの投稿を妨げたり禁止したり、肯定的なクチコミを選択的に募ったりする。
• 依頼するときに、その場で評価を残したりクチコミを書いたりすることを要求、強要する。
• 特定のコンテンツを含めるよう依頼する。
• 一定数のクチコミを募るよう、スタッフに要求する。
• 実体験に基づいていないコンテンツの投稿を募ったり、促したりする。

同じページには、インセンティブを提供したり、評価や内容に影響を与えようとしたりせずに、実体験に基づく投稿を募る行為は禁止されていない、とも書かれています。すべてのお客様に同じ言葉で声をかけ、リンクやQRコードを渡すまでにとどめるのが、認められている頼み方です。

ビジネス名に地名やキャッチコピーを足さない

ビジネス名は、看板などで実際に使っている名称にします。ガイドラインでは、マーケティングのタグライン、店舗コード、営業時間の情報、電話番号やURL、所在地の情報、出店先の施設名などを加えてはいけないとされています（Google に掲載するビジネス情報のガイドライン）。

Googleは、ガイドラインに違反した個人や事業体によるプロフィールへのアクセスを停止する権限を留保しているため、地域名を足せば順位が上がるという話を見かけても、実際の店名以外は入れません。

順位を約束する話と、長い契約には慎重になる

外注を考える段になったら、順位の約束だけで判断しないことが大切です。Googleは「ランキングを上げるためのリクエストや金銭の受け取りには一切応じておりません」と明記しています。

当社に相談に来る事業者から聞く範囲では、月額固定型で1店舗あたり月3万〜4万円前後の契約が多く、順位に応じた成果報酬型で月4万〜5万円程度という例も聞きます。長期間の契約で縛るケースも多いため、契約前に内容と期間を確かめます。順位は店舗の場所や商圏にも左右されるので、順位だけを成果として測る形が自店舗に合うかは、慎重に見たほうがよいと考えています。

自分でやると続かなくなるのは、口コミのお願いと返信

1から7は一度そろえれば形が残りますが、8と9は毎日続ける作業で、自分でやる人がいちばんつまずくところです。

現場まかせにすると、続いているかどうかが分からなくなる

止まり方は、どこも似ています。忙しい時間帯に声かけが後回しになる、担当者が変わって誰も渡さなくなる、返信が数日たまって書きにくくなる、の3つです。

複数店舗では、本部が「口コミを集めて」と伝えても、現場が動かないことがあります。「やっています」と言われても確かめにくく、当社に相談に来る事業者からは、気づいたら店舗ごとに差が開いていたという話を聞きます。

仕組みにするとは、決めて、記録が残る形にすること

誰がどの場面で何を渡すのか、返信は誰がいつまでに書くのかを決めて、記録が残る形にします。

記録は、置き場所や声のかけ方を見直すために使います。件数のノルマにしたり、件数でスタッフを競わせて報酬を出したりすると、ポリシーが禁じている行為に近づきます。

口コミの獲得と返信を仕組みにする、当社のHIIDEL

口コミのお願いと返信を仕組みにする道具が、当社（リードクリエーション）が提供する関連サービス「HIIDEL（ヒイデル）」です。店舗ビジネス向けのAIO対策プラットフォームで、公式サイトでは主に次の機能が紹介されています（HIIDEL）。

• レジ横などに置いたNFCタグにスマートフォンをかざすと、口コミの投稿画面が開く。
• 口コミへの返信文の下書きを、AIが作成する。
• 未返信の件数を一覧で確認でき、店舗別にも見られる。
• 集まった口コミを観点別に分類し、強みと課題をスコア化する。
• ChatGPTやGeminiに質問を投げて、AI検索での見え方を計測する。

当社はMEO対策を単体では提供せず、口コミの獲得から返信、AI検索での見え方までをまとめて扱っています。

まとめ：自分でやる範囲を決めてから始める

MEO対策は、登録とオーナー確認から基本情報、写真、投稿まで、費用をかけずに自分で進められます。差がつくのは口コミのお願いと、1件ずつの返信です。ここだけは、誰がいつ渡し、誰が返信するかを先に決めておかないと、当社が相談を受ける中では続かなくなる店舗がほとんどです。

まずは、自店舗が今、GoogleマップやAI検索でどう見えているかを確かめてみてください。当社が提供する関連サービスのHIIDELでは、無料AI診断を行っています。

店舗名で自店舗を選び、送付先を入力すると、1〜2分ほどで、Google上の存在感、AI検索での見つかりやすさ、口コミの質と量、サイトの技術品質の結果が届きます。診断を受けても契約の義務はありません。どこから手を付けるかを決める材料として、ご活用ください。